地熱発電所は、石炭、風力、太陽光発電所よりも1ギガワットあたりの土地利用が少ないです。また、温室効果ガスの排出が少なく、平均的なエネルギー出力の寿命にわたってほとんどの従来のエネルギー生成技術よりも水の消費も少ないです。そして、地下から取り出された蒸気と水を地球に再注入して原料を補充できるため、地熱エネルギーは再生可能です。基本負荷は安定しており、一年中、一日24時間、一週間7日間、あらゆる天候条件下で電力を安定して生産します。
経済産業省(METI)が公表したデータによれば、日本はアメリカとインドネシアに次いで世界で3番目に地熱資源が豊富な国です。松川などの発電所の労働者が蓄積した技術的な専門知識と、東芝や三菱などの地熱タービンの世界トップの供給業者の中に入っている製造業者と共に、日本は輸入化石燃料に対する依存度を減らすために必要なものは揃っています。では、なぜ日本の地熱産業は遅れているのでしょうか?
その一つの理由は、地熱発電所の建設には時間がかかり、化石燃料発電所よりも出力が少ないということです。地熱発電所は通常、遠隔地に位置しているため、初期建設費用がかかります。さらに、地熱発電が可能な条件かどうかを判断するための高額な試験掘削が主に民間の開発者に任されています。日本の地熱資源の大部分が国立公園や保護地域内にあるため、風景や環境に対する掘削の懸念、そして成功の保証がない高額な初期費用が、事実上、業界への民間部門の投資を妨げてきました。
その現状は、2011年3月の東北地震と津波、そしてその後の福島第一原子力発電所での3つのメルトダウン災害の後に変わりました。2012年7月に国政府は、再生可能エネルギーを支援するための投資、革新、コスト削減の良いサイクルを作ることを目指した固定価格買取制度(FIT)政策を制定しました。この動きは地熱に有利に働き、変化が見えてきました。